企業情報

 

 

経営理念

当社は顧客のニーズと期待に応え、
満足を得る製品・サービスを提供する事を
通じて社会に貢献する。

経営方針

Ecology & Technology をキーワードにonly one 企業を目指す。
「環境に優しい21世紀型の新製品の開発」に積極的に取り組んでいる研究開発型企業として成長する。

 

 

 

社長挨拶

私が産まれ育った日本には素晴らしい自然があり、四季折々で人生を豊かにしてくれます。
極寒の地・南極、北極にも豊かに繁栄している生き物がいます。この素晴らしい地球の環境を守りながら人類が築いてきた今日の繁栄を維持し、未来に向かって継続・発展していける循環型社会の構築が、今まさに我々に求められています。私はこの循環型社会構築に必要なエネルギー源のkeywordは「太陽、水、空気」と考え、技術開発のkeywordを「エコロジー&テクノロジー」としています。

 

当社は、高温高圧技術を生かした超臨界システムで水・炭酸ガスを反応場として新しい材料創製並びに装置の開発を行ってきました。このプロセスは産学連携で始めたもので、既に10年が経過し、今日ようやく実用化の段階にはいりました。エネルギー関連および環境関連ビジネスは時代とともにますます拡大します。これら機能性ナノ粒子合成技術の実用化を加速して、循環型社会構築に必要な次世代先端材料の提供を通して社会のお役に立てるように頑張っていく所存でございます。
今後とも宜しくご指導・ご支援の程お願いします。

株式会社アイテック 代表取締役

飯 田 勝 康

 

当社についてご意見、ご感想、どんなことでもご遠慮なくおよせ下さい。
お待ちしております。

 

 

 

会社概要

社名 株式会社アイテック
所在地

大阪府堺市堺区神南辺町4丁132番1

TEL 072-226-8853 FAX 072-226-6653

設立 1995年6月
資本金 5,000万円(援権資本金20,000万円)
代表者 代表取締役 飯田 勝康
事業内容  

 

Ecology & Technologyをキーワードに環境に優しい製品を手がけます。

 

「水」水熱合成システム

[関連装置]

●超臨界水熱合成装置(Momichoシリーズ)

●高温水反応装置(Raphydシリーズ)

●ソルボサーマル反応合成装置(Prosysシリーズ)

●超臨界水酸化処理装置

●マルチユース超臨界水酸化試験装置

●連続式高圧スラリーポンプ

 

「ナノ粒子」材料創製

[関連装置]

●放熱材料(BN、アルミナ、グラフェン)

●プリンテッドエレクトロニクス(銀ナノ、銅ナノ、グラフェン)

●触媒(セリア)

 

「CO2」超臨界CO2システム

[関連装置]

●超臨界CO2抽出設備

●超臨界CO2抽出試験装置

●マルチユースCO2試験機(COO太郎)

●CO2表面処理試験機

●CO2材料合成装置

●ドライスノウ

 

高温高圧技術を基盤に研究設備から生産設備まで。

お客様のニーズに対応して幅広い事業を展開しています。

 

 

 

アクセス

大阪府堺市堺区神南辺町4丁132番1

TEL 072-226-8853 FAX 072-226-6653

 

 

●電車でお越しの場合

 

南海本線難波駅より急行で堺駅下車(約10分)、

南海本線関西国際空港より急行で堺駅下車(約24分)、

堺駅西口出て国道26号線北上 GSがある交差点を左斜の道へ(徒歩10分)

●お車でお越しの場合

 

阪神高速道路湾岸線4号 大浜ICから車で5分

難波から国道26号線南下で25分

 

 

 

沿 革

1995年 6月 株式会社アイテック設立 資本金1,500万円
  12月 増資 新資本金5,000万円
     
1996年 8月 社債発行(ワラント債) 12,000万円
     
1998年 3月 新規事業の中創法事業認証所得(大阪府知事)
  4月 炭酸ガス洗浄装置研究開始
  5月 ISO9001認証所得
     
1999年 1月 マレーシアに現地法人ITEC PACIFIC設立
  8月 堺テクニカルセンター開設
     
2001年 11月

科学技術振興事業団体平成13年度重点地域研究開発促進事業

(研究成果活用プラザ福岡)採択(共同)

     
2002年 2月 本社を現住所に移転
  8月

財団法人地球環境産業技術研究機構(RITE)

平成14年度技術杯初促進事業認定

  9月 経済産業省 平成14年度地域新生コンソーシアム研究開発事業 採択(共同)
     
2003年 1月

新エネルギー産業技術総合開発機構(NEDO)調査委託事業

平成14年度「超臨界流体利用環境負荷低減技術研究開発に係る海外研究動向調査」採択

→NEDO成果報告書データベース

  7月

経済産業省 近畿経済産業局 平成15年度 中小企業経営革新等対策費援助金採択

「超臨界流体の効率的循環システムに関する研究開発」

  10月 ドイツIMM社のマイクロリアクター取扱開始
  11月 韓国連絡事務所を設立
     
2004年 4月

環境省 地球温暖化対策技術開発事業

「本庄・早稲田地区でのG水素モデル会社の構築」参画 4年間

     
2005年 5月 経営革新法に基づく認定(大阪府知事)
     
2006年 5月

環境省 地球温暖化対策技術開発事業採択(共同)

「パイロコーキングによる木質系バイオマスのエネルギー変換実用化事業」3年間

 

経済産業省 近畿経済産業局 平成18年度地域新生コンソーシアム研究開発事業採択(共同)

「廃金属からの水素回収技術開発」2年間

     
2007年 8月

経済産業省近畿経済産業局 平成19年度地域新生コンソーシアム研究開発事業採択(共同)

「水素含有ガスからの高効率な二酸化炭素膜分離プロセスの開発」

     
2007年9月

(財)化学技術戦略推進機構(JCII)

「超ハイブリッド材料開発(ナノレベル構造制御による相反機能材料開発)」プロジェクトに参画

~2012年3月
     
2008年 7月 経済産業省 近畿経済産業局 平成20年度 地域イノベーション創出研究開発事業採択(共同)
  12月 東北大学 T-Bizに仙台研究室を開設
     
2010年 7月

経済産業省 近畿経済産業局 「戦略的基盤技術高度化支援事業」(共同)

ナノ粒子関連(2年)

     
2011年 7月

経済産業省東北経済産業局 「戦略的基盤技術高度化支援事業」(共同)

ナノ粒子関連(3年)

     
2012年 10月 独立行政法人化学技術振興機構 A-STEP「本格研究開発ステージ実用化挑戦タイプ中小・ベンチャー開発」(委託事業)4年
  11月

戦略的次世代バイオマスエネルギー利用技術開発事業

「高含水バイオマス水熱液化による燃料製造とエネルギー転換技術の開発」(共同)2年

     
2014年 7月 多層グラフェンの開発及び生産で大阪府経営革新に承認

 

 

 

納入先

民間企業(国内)

・旭エンジニリング株式会社 ・アイシン精機株式会社 ・旭化成エンジニアリング株式会社
・旭硝子株式会社 中央研究所 ・アドバンテック東洋株式会社 ・宇治電化学工業株式会社
・AGCセラミックス株式会社 ・大阪ガス株式会社 ・株式会社大林組
・株式会社オートランドリータカノ ・大峰堂薬品工業株式会社 
・株式会社岡崎製作所・岡山県工業技術センター ・岡谷鋼機株式会社 ・小川香料株式会社 
・花王株式会社 ・キヤノン株式会社 ・京セラ株式会社 ・株式会社クニムネ ・株式会社クラレ 
・株式会社神戸製鋼所 ・古河スカイ株式会社 ・株式会社サンバレー ・株式会社三洋商事
・三洋アクアテクノ株式会社 ・三洋化成工業株式会社 ・株式会社サムスン日本研究所
・JX日鉱日石エネルギー株式会社 ・JFE商事株式会社 ・JFEスチール株式会社 
・JFEミネラル株式会社 ・しなのポリマー株式会社 ・株式会社シマノ ・信越化学工業株式会社 
・新和企業株式会社 ・住友化学株式会社 ・住友ベークライト株式会社 ・株式会社スリーボンド
・積水化学工業株式会社 ・積水化成品工業株式会社 ・綜研化学株式会社 ・ダイキン工業株式会社
・ダイセル化学工業株式会社 ・ダイトエレクトロン株式会社 ・大日本印刷株式会社 
・大陽日酸株式会社 ・タテホ化学工業株式会社 ・DIC株式会社 ・テイカ株式会社 ・帝人株式会社
・電気化学工業株式会社 ・住友金属鉱山株式会社 ・住友理工株式会社 ・東京産業株式会社 
・東京インキ株式会社 ・株式会社東芝・東ソー株式会社 ・東レエンジニアリング株式会社 
・株式会社トクヤマ ・轟産業株式会社 ・トヨタ自動車株式会社 ・豊田通商株式会社 
・ナガセケムテックス株式会社 ・株式会社ニコン ・日産化学工業株式会社 ・日新製鋼株式会社 
・日東電工株式会社 ・日本ガイシ株式会社 ・日本化学工業株式会社 ・日本ケッチェン株式会社
・日本電計株式会社 ・日本電産株式会社 ・株式会社ノリタケカンパニー ・バイオコーク技研株式会社
・パナソニック株式会社 ・パナソニック電工株式会社 ・ビジョン開発株式会社 ・株式会社フジクラ
・富士電機株式会社 ・扶桑化学工業株式会社 ・株式会社本田技術研究所 四輪R&Dセンター 
・本田技研工業株式会社 ・丸紅テクノシステム株式会社 ・御国色素株式会社 ・三井金属鉱業株式会社
・三井造船プラントエンジニアリング株式会社 ・三菱ガス化学株式会社 ・三菱商事テクノス株式会社
・三菱電機株式会社  ・ミヨタ株式会社  ・株式会社村田製作所 ・ヤマト科学株式会社
・ユーテック株式会社 ・株式会社ユーテック ・株式会社リコー ・ローム株式会社
・株式会社ロキテクノ ・株式会社ワイピーシステム

 

 

大学・研究機関

・青葉工学振興会 ・愛媛大学 ・大阪大学 ・大阪府立大学 ・岡山県産業振興財団
・岡山県工業技術センター ・岡山大学 ・科学技術振興機構・化学研究評価機構 ・環境省
・岐阜県森林研究所 ・九州大学 ・熊本大学 ・産業技術総合研究所 ・静岡大学 ・首都大学東京
・新エネルギー・産業技術総合開発機構 ・地球環境産業技術研究機構 ・東京工業大学 
・東京農工大学 ・東北大学 ・富山大学 ・奈良文化財研究所 ・日本原子力研究開発機構
・福岡大学 ・北海道大学 ・マイクロ化学プロセス技術研究組合 ・三重大学 ・早稲田大学
・早稲田大学環境総合研究センター

 

 

 

コンプライアンス指針

●事業活動

 

当社は、安全で優れた品質の製品やサービスの提供を通じて社会に貢献するとともに、適法、適正にして良識ある企業活動を行う。

 

  • 安全で優れた品質の製品やサービスの提供に努める。
  • 事業活動にあたっては、独占禁止法を遵守し公正で自由な企業間競争を行うとともに下請法、建設業法等の諸法令を遵守する。
  • 公務員、取引先との贈答接待等は、法令に違反したり、社会通念の範囲を逸脱して行わない。
  • 会計・税務処理を関連法令、会計基準、社内規定に従い適正に行う。
  • 外国との取引にあたり、輸出入に関する法令や現地の法令を遵守する。

 

 

●会社と社会との関係

 

当社は環境保全等に努め、良き企業市民として社会と共生していく。

 

  • 環境に関する法令を遵守し、環境保全に努める。
  • 反社会的勢力には毅然とした対応を行う。

 

 

●会社と社員との関係

 

会社は安全で健康的な職場環境を確保する一方、社員は公私の別を明らかにし、法令や社内規則を遵守して職務を誠実に遂行する。

 

  • 会社は労働関係法令を遵守し、安全で健康的な職場環境の確保に努める。
  • 就業規則等の社内規則を遵守する。
  • 差別的取り扱いや性的嫌がらせを行わない。
  • 企業秘密を適切に管理し、無断で開示しない。

 

 

 

支援協力団体・組織

大阪産業振興機構

大阪府商工労働部

化学研究評価機構

近畿経済産業局

堺市産業振興センター

堺市産業振興局商工労働部

堺市商工会議所

中小企業基盤整備機構

東北経済産業局

化学工業会

超臨界流体部会

東北大学マテリアルバレー

MOBIOものづくりビジネスセンター大阪

関西ネットワークシステム

フィラー研究会

大阪市立工業研究所

大阪大学

大阪府技術協会

大阪府立産業技術総合研究所

大阪府立大学

大阪産業創造館

関西大学

京都大学

神戸大学

産業技術総合研究所

東京工業大学

東京農工大学

同志社大学

東北大学

東北テクノアーチ

北海道大学